フルハーネス特別教育とは？

フルハーネス型の墜落制止用具が必要になる作業現場とは、以下のような条件を満たした作業現場です。

• 作業床が2m以上
• 手すりや囲いを設置することが困難

こうした作業現場では、フルハーネス型の墜落制止用具の装着が義務付けられており、こうした用具を装着する作業に従事するためには、フルハーネス特別教育の受講が必須ということになります。

これは、すべての作業員に共通しており、例え外国人労働者でも受講は義務となります。外国人労働者を雇用している事業者の方は、外国人労働者の方にも確実に受講してもらえるようにしなければいけません。

フルハーネス特別教育の受講方法

フルハーネス特別教育には4つの受講方法があります。

• 自社内で実施する
• 講師を自社に呼んで実施する
• 外部の講習会に参加する
• 自社内でWeb（オンライン）講座を受講する

フルハーネス特別教育の講師に選任要件はないため、必要なテキストを準備すれば、自社内のみで完結させることが可能です。メリットは費用を抑えて受講できることですが、デメリットが多い受講方法ともいえます。まずは、講師役が教える専門家ではないという点です。正しい知識が確実に受講者に伝わるか不安な部分があります。また、講師役に選任した従業員は、講師を務めている間業務に従事できないなどの問題点も考えられるでしょう。

こうしたデメリットが発生しない方法としては、外部から講師を招いて受講するという選択肢があります。この方法であれば講義の質は確保できます。また、講師役として従業員を選任する必要もなくなりますので、業務への影響も少なくなるでしょう。講師役を招くデメリットとして挙げられるのは、まず費用面の問題です。また、受講する人数によっては、招くこと自体が難しいケースもあります。

確実に質の高い講義を受講する方法としては、外部の講習会に出席するという方法があります。この方法であれば、講師を招くよりも負担なく受講できるでしょう。受講費用も受講者の人数分のみですので、そこまで大きな負担ではありません。

外部の講習会を受講するデメリットは、実施場所と日程の問題です。外部の講習といっても、常に開催されているわけではありません。講習を開催する団体の都合で日程が決まりますので、自社のタイミングで受講するのが難しくなります。また、講義を実施している場所が自社の近隣であるとは限らない点も問題です。遠方での開催の場合、移動時間や移動費用の負担が必要となり、効率的とは言い難い部分があります。

最後にWeb（オンライン）講座ですが、この受講方法がもっとも効率的といえるでしょう。自社内で受講できるため、自社にとって都合のいいタイミングで受講できますし、講義の質も確保できます。受講費用も人数分の負担ですので、そこまで大きなものとはならないでしょう。

外国人労働者がフルハーネス特別教育を受講する場合

フルハーネス特別教育の受講方法は主に4つの方法があり、Web（オンライン）講座の受講が最もおすすめです。では、受講するのが外国人労働者の場合はどうなるのでしょうか。受講する方が外国人労働者の場合、その外国人労働者の方の日本語能力によって、受講方法を考える必要があります。それぞれのケースにおいて、選択できる受講方法を紹介していきましょう。

日本語が問題なく理解できる労働者

日本語能力が高く、フルハーネス特別教育の講義で使用される専門用語に関しても問題なく理解できるレベルの外国人労働者の方であれば、日本人労働者の方同様に、どのような受講方法でも講義を受けることが可能です。

つまり、Web（オンライン）講座で受講するのがもっともおすすめということになります。

日常会話程度の日本語ができる労働者

日常会話程度であれば問題ないものの、専門用語等の理解には問題があるというケースでは、Web（オンライン）講座での受講は難しくなります。この場合の選択肢は日本語で行う講習で、通訳の同席が認められている講習を受講するという方法です。こちらは一部の団体が実施している講習となります。

日本語能力がない労働者

まだ日本に来て日が浅いなど、日常会話も難しいというレベルの外国人労働者の場合、受講することはできません。

こうした講習が見つからないからと言って、フルハーネス特別講習を未受講のままで業務に従事させた場合、従事させた事業者に対して罰則がありますので、決して従事させないようにしてください。

日本語が理解できる労働者にはWeb（オンライン）講座がおすすめ

日本語が理解できる外国人労働者の方であれば、Web（オンライン）講座の受講がおすすめです。上でも解説した通り、Web（オンライン）講座であれば、自社の都合に合わせて受講が可能ですし、余計な費用もかかりません。

Web（オンライン）講座で受講してもらう場合は、どの講座を受講するのかが大切になりますので、事業者の方はしっかりと選ぶ必要があります。

フルハーネス特別教育のWeb（オンライン）講座ならCIC日本建設情報センターがおすすめ

フルハーネス特別教育の受講は、日本人労働者でも外国人労働者でも、CIC日本建設情報センターでの受講がおすすめです。その理由を解説していきましょう。

分かりやすい講義で受講しやすい

CIC日本建設情報センターでは、フルハーネス特別教育に限らず、多くのWeb（オンライン）講座を提供しています。講師が直接教えるわけではないWeb（オンライン）講座においては、より丁寧で分かりやすい講義を行うことが重要です。

CIC日本建設情報センターでは、こうした丁寧かつ分かりやすい授業を行うためのノウハウがありますので、安心して受講できます。

顔認証システムで受講確認も万全

CIC日本建設情報センターでは、個別のアカウントを作成するため、講義は個別に受講することが可能です。また受講の確認には顔認証システムを採用しており、受講確認も万全です。講義動画再生中に、画面の前に受講者がいないと判断した場合、講義動画は自動的に停止します。確実な受講が期待できる受講方法といえるでしょう。

修了後には修了証の発行も

受講修了後には修了証の発行にも対応しています。申請すれば即時発行が可能なPDFタイプと後日発送のカードタイプの両方に対応していますので、どちらか使いやすい方、もしくは両方を取得しておけば安心でしょう。

外国人労働者がCIC日本建設情報センターの講座を受講する場合

外国人労働者の方が、CIC日本建設情報センターのフルハーネス特別教育を受講する場合は、事業者の方が自身の責任において、受講する外国人労働者の方が受講可能である（日本語で受講できるだけの日本語能力がある）ことを確認したうえで申し込む必要があります。

もし、受講後に日本語能力がなかったと判断された場合、修了を取り消される可能性がありますので、しっかりと事前確認をした上で申し込みましょう。

まとめ

フルハーネス型の墜落制止用具を装着する作業現場で業務に従事する方は、フルハーネス特別教育を受講し修了していなければいけません。これは日本人に限らず、外国人労働者の方も同様です。

受講方法はいくつかありますが、外国人労働者の方は、その方の日本語能力によって受講できる方法に制限がありますので、事業者の方がしっかり選択する必要があります。

外国人労働者の方に十分な日本語能力がある場合は、Web（オンライン）講座の受講が良いでしょう。また、Web（オンライン）講座であれば、CIC日本建設情報センターの講座が特におすすめとなります。

フルハーネス特別教育の受講を検討している事業者の方は、CIC日本建設情報センターの利用を検討してみてください。