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刈払機安全衛生教育はWeb(オンライン)受講がおすすめ!特別教育との違いも解説
公開日:2024年9月20日 更新日:2024年9月20日
刈払機安全衛生教育はWeb(オンライン)受講がおすすめ!特別教育との違いも解説
雑草の刈り取りなどで活用されるのが、刈払機です。この刈払機には大きな刃がついており、使用には十分な注意が必要です。また、長時間使用することで、振動障害などの健康被害が発生する可能性もあります。
こうした刈払機による労働災害を防ぐために受講が推奨されているのが、刈払機安全衛生教育です。この安全衛生教育の受講方法や、特別教育との違いなどに関して解説していきます。
目次
刈払機安全衛生教育とは?
刈払機とは、立った状態で使用する、円盤状の刃物が付いた機器です。主に草刈り等に使用される機器で、林業や造園業、建設業等で使用されます。この刈払機の使用には、特定の免許等の取得は必要なく、基本的には誰でも使用可能です。
しかし、刈払機自体が強力な刃物であり、長時間の使用により、振動障害などの健康被害が発生する可能性がある機器でもあります。
この刈払機を業務で使用する場合、強く推奨されているのが刈払機安全衛生教育です。
特別教育に準ずる講習
刈払機安全衛生教育は、特別教育ではありません。特別教育の場合、受講義務があるため、受講していない場合は、その業務に就けません。安全衛生教育には受講義務はないため、仮に安全衛生教育を受講していない方が刈払機を使用する業務に就いても、罰則はないのです。
ただし、刈払機自体が強力な刃物であり、振動障害等の健康被害の可能性もあるため、最低限知識を持つ方が操作すべき機器です。刈払機による労働災害を発生させないためにも、また使用者の健康被害を防止するためにも、安全衛生教育を受講してから業務に就くことが強く推奨されています。
受講科目と受講時間
刈払機安全衛生教育は、学科科目と実技科目を受講することで修了できる講習です。講習後の試験などは必要ありません。その学科科目と実技科目、さらに、受講時間に関して説明していきましょう。
受講科目 | 受講時間 | |
---|---|---|
学科 | 刈払機に関する知識 | 1時間 |
刈払機を使用する作業に関する知識 | 1時間 | |
刈払機の点検及び整備に関する知識 | 30分 | |
振動障害及びその予防に関する知識 | 2時間 | |
関係法令 | 30分 | |
実技 | 刈払機の作業等 | 1時間 |
合計受講時間 | 6時間 |
刈払機安全衛生教育は、5科目の学科科目と実技科目を受講します。それぞれの受講時間は上記の通りであり、合計6時間の受講で修了できる講習です。
刈払機安全衛生教育は、業務上受講が強く推奨されているため、受講する場合は就業時間内の受講が原則となります。合計6時間の受講時間ですので、受講する場合、1日は通常業務に就けないというのが一般的です。
従業員に受講してもらう場合は、自社の業務を調整し、業務に影響が出ないようにする必要があります。
刈払機安全衛生教育の受講方法
刈払機安全衛生教育を受講する方法は主に3つです。この3つの受講方法と、それぞれのメリット・デメリットを解説していきます。
自社内で実施する
安全衛生教育の講師を選任するための要件はありません。刈払機に関する正しい知識と豊富な経験がある方であれば、講師役を務めることが可能です。自社内の従業員から講師役を選任し、テキストを用意すれば、自社内で刈払機安全衛生教育を行えます。
自社内で刈払機安全衛生教育を行うメリットは、費用を抑えて実施できることです。デメリットはいくつかあり、講義の質が確保できないことや、自社の業務への影響が大きいという点が大きなデメリットです。
自社内で講師役を選任した場合、選任された従業員は、人にものを教える専門家ではありません。そのため、講義の質が確保できないという問題があります。また、講師役は経験豊富な従業員です。その従業員が講師をしている間は、自社の業務に就けません。これは自社にとってデメリットといえます。
外部団体の講習に参加する
刈払機安全衛生教育は、全国各地の団体等が、講習を開催しています。こうした外部の講習に参加することでも受講は可能です。
外部の講習に参加するメリットは、質の高い講習を受けることが可能な点です。また、事前に準備すべきものがほぼなく、手間がかからない点が挙げられます。外部団体の講習は専門講師が行うため、講義の質は問題ありません。
デメリットは、費用や実施場所、実施タイミングの問題がある点です。費用に関しては、受講者個々の受講料に加え、会場までの移動費用なども必要です。実施場所が自社の近隣にあれば大きな問題はありませんが、遠方での開催となると、移動費用も大きくなります。
外部団体の講習会は、常に開催されているわけではありません。その団体の都合で開催タイミングが決まりますので、自社の業務が忙しいタイミングで開催されてしまうと、参加が難しいという問題があります。
Web(オンライン)講座を受講する
刈払機安全衛生教育はWeb(オンライン)受講も可能です。自社内など好きな場所で、好きなタイミングで受講できるため、効率的に受講可能な点が大きなポイントです。
メリットは、自社のタイミングに合わせて受講できることや、準備の手間がないこと、質の高い講義を受講できることなどがあり、受講方法の中でももっともおすすめの方法です。
デメリットは、受講確認が難しい点や、実技科目に対応できないという点が挙げられます。Web(オンライン)講習は、3つの受講方法の中で唯一講師がいない受講方法です。そのため、受講者がまじめに受講しているかどうかを確認するのが難しいというデメリットがあります。
また、Web(オンライン)受講のため、実技科目には対応できません。Web(オンライン)受講の場合、実技科目に関しては、自社で実施する必要が生じます。
Web(オンライン)講座ならCIC日本建設情報センターがおすすめ
上記の通り、刈払機安全衛生教育はWeb(オンライン)講座がおすすめです。刈払機安全衛生教育のWeb(オンライン)講座を提供する機関や団体はいくつかありますが、中でもおすすめなのがCIC日本建設情報センターの講座です。
CIC日本建設情報センターの刈払機安全衛生教育がおすすめな理由をいくつか紹介しましょう。
豊富な講座提供で培ったノウハウがある
CIC日本建設情報センターは、刈払機安全衛生教育以外にも多数のWeb(オンライン)講座を提供しています。Web(オンライン)講座は、目の前に受講者がいない状況で講義を進めますので、講師が受講者の理解度が把握しながら講義を進めることができないというポイントがあります。
そのため、Web(オンライン)講座の提供に慣れている団体出ないと、誰でも理解しやすい講義を提供することが難しいという特徴があります。
数多くの講座を、Web(オンライン)で提供しているCIC日本建設情報センターには、誰でも理解しやすい講義を行うノウハウがあり、刈払機に関する予備知識がない方が受講しても理解しやすい講義を受講できます。
受講者個々にアカウントを発行
CIC日本建設情報センターでは、受講者個々にアカウントを発行しますので、受講者の方が、それぞれのタイミングで受講することができます。自身の業務の合間を有効活用できますので、自社の業務に影響を与えず、効率的な受講が望めます。
顔認証システムで受講状況の確認が可能
Web(オンライン)講座は、受講時に監視役となる講師がいない受講方法です。そのため受講者がきちんと受講しているかどうかの確認が非常に重要になります。
CIC日本建設情報センターのWeb(オンライン)講座は顔認証システムを採用しています。受講動画再生中に、PCなどの画面の前に受講者がいないと判断した場合には、自動的に動画の再生が停止されるシステムです。このシステムにより、受講者の受講状況を直接監視せずとも、確実な受講が期待できます。
実技科目はサポート動画で
刈払機安全衛生教育には、学科科目だけではなく、実技科目があります。実技科目はWeb(オンライン)受講ができません。CIC日本建設情報センターは、学科科目の講義動画とともに、実技科目受講のサポート動画があります。
自社内で講師役を選任し、このサポート動画を見ながら受講をすれば、簡単に実技科目も修了することが可能です。講師役の方に、事前に講義に関する準備をしてもらう必要もありませんので、スムーズに受講ができるでしょう。
2種類の修了証を発行
CIC日本建設情報センターでは、講習修了後修了証の発行を行っています。申請後即発行されるPDFタイプの修了証に加え、後日郵送となるカードタイプの修了証の発行も可能ですので、使いやすい方、もしくは両方を取得することで、より安心して業務につけるようになるでしょう。
修了証は学科科目修了を証明するものになりますが、裏面には実技科目修了を記入するスペースが設けられていますので、自社内で実技科目を修了したのち、裏面にその旨を記載すれば、刈払機安全衛生教育の修了証として活用できます。
まとめ
刈払機安全衛生教育は受講義務がある特別教育ではないものの、受講が強く推奨されている講習です。業務上刈払機を取り扱う事業所では、多くの従業員に受講してもらうべき講習といえます。講習は6時間の講習を受講することで修了できますので、しっかり予定を調整して受講してもらいましょう。
受講方法は3種類ありますが、もっともおすすめとなるのがWeb(オンライン)講座の受講です。Web(オンライン)講座を選ぶ場合は、きちんとポイントを押さえて選びましょう。
おすすめはCIC日本建設情報センターのWeb(オンライン)講座です。今後従業員に受講してもらうことを検討している事業者の方、また現状の受講方法に疑問を感じている事業者の方は、ぜひ一度検討してみてください。